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【ミレニアル世代のマネー学】老後資金2000万円問題とはなんだったのか。本当に必要な資金はいくら?どう準備する?

マネーケア

銀行にお金を預けても、お金はほとんど増えません。ミレニアル世代・Z世代と呼ばれるみなさんがこれからお金を増やしたいならば、投資をすることが欠かせません。

老若男女関係なく、筆者がよく相談を受けるのが老後資金の問題です。「生涯お金に困ることなく生活できるのだろうか」。ミレニアル世代・Z世代のみなさんも、そんな漠然とした不安をお持ちなのではないでしょうか。

そこで今回は、2019年に話題になった「老後資金2000万円問題」を取り上げ、本当に必要な資金はいくらなのか、みなさんが老後に備えるためにどうしたらいいのかを解説します。
▶︎前回:自分に合ったポートフォリオとは?自分のリスク許容度はどれくらい?

「老後資金2000万円問題」とはなんだったのか

老後資金2000万円問題の発端は、2019年6月に金融庁の金融審議会の市場ワーキング・グループから出された「高齢社会における資産形成・管理」という報告書でした。ひとことでいうと、人口減少・高齢化が進む社会のなかで、高齢社会の金融サービスのあり方を専門家が議論し、まとめた報告書です。

この報告書のなかに、次のような一文があります。

「夫65歳以上、妻60歳以上の夫婦のみの無職の世帯では毎月の不足額の平均は約5万円であり、まだ20~30年の人生があるとすれば、不足額の総額は単純計算で1300万円~2000万円になる。」
(金融審議会「高齢社会における資産形成・管理」より)

このような試算の結果が大きく話題となり、連日テレビをはじめとする各メディアで報道されました。その後、Twitterなどを中心とするSNSでも拡散され、広く知られるようになりました。
「老後資金は公的年金だけでは2000万円足りない!」
「足りない分は自分で用意しなければならない!」
「急に2000万円用意しろと言われても困る!」

などという具合です。

もっとも、公的年金だけでは老後の資金はまかなえないということは、これよりもずいぶん前から専門家の間では知られていたことでした。
報告書は後になって撤回されてしまいましたが、公的年金だけでは足りないことは事実です。筆者も、「老後資金2000万円問題」が起こる前から、相談・取材・講演・記事などで折に触れてお伝えしていました。ですから、改めてクローズアップされたことに驚いたことを覚えています。

では、老後資金は本当に2000万円足りないのでしょうか。

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頼藤 太希

(株)Money&You代表取締役/マネーコンサルタント 中央大学客員講師。慶應義塾大学経済学部卒業後、外資系生命保険会社にて資産運用リスク管理業務に従事。...

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