アメリカの世論調査で８％のアメリカ人が暗号通貨に投資を行っていることが判明

アナリストのハリス・インサイト社（Harris Insights）が2018年８月の頭に発表した世論調査によると、アメリカの成人の約8％が暗号通貨に投資していることが明らかになりました。

この数値は、2016年にギャラップ社が行った同様の世論調査(アメリカ人の52％が株式を保有)と比較すると印象が薄いものの、比較的若い業界にも関わらず、暗号通貨が投資対象として実際に構成されていることが示されました。

なお、2018年６月にアメリカの成人2000人に対して行われた今回の調査は、暗号通貨投資に意欲的な８%の存在を示したと同時に、41％という大多数の否定的な意見も集められました。

否定的な意見を持つ41％の人々が暗号通貨投資に興味が向かない最大の理由は、暗号通貨の大きな価格変動率と、市場自体がまだ未開拓であるというものでした。

しかし、Gemの創業者兼CEOのMicah Winkelspechtは、若い世代の投資家や資本の少ない人達の方が、リスクの高い市場に参加する意欲がはるかに高いことを指摘し、以下のように述べました。

「収入の少ない若年層の方が暗号通貨に投資をしています。若い世代はデジタル時代を迎えており、インターネット上で様々な情報を収集することに慣れて来ています。そのため、暗号通貨とは、現在の時代の象徴のようなものであると考えられます」

今回の調査のより驚くべき結果の一つは、世代別の収入が減少傾向にあるにも関わらず、暗号通貨投資の割合が増えており、毎年1,000万円以上の収入を獲得した暗号通貨投資家が誕生していることでした。

Winkelspechtは、若い世代に流行している暗号通貨投資の優位性について、若い世代が、高いリスクを避けることよりも、低い資本で参加できるという点を重要視していると指摘します。

フォーチュンが指摘したように、BTC（ビットコイン）は2017年12月に2万ドルという高値を付けてから7,000ドル以下にまで下がり、2018年は投資よりもBTCベースの取引所やファンドの規制強化と、そのユースケースや可能性といった観点での会話にシフトしました。

また、実際に暗号通貨投資に参加している割合は８%だったにも関わらず、調査を行った50％のアメリカの成人が、将来の資産運用の一つとして興味があると答えました。

現在BTCがETF市場に上場するか否かについて議論されていますが、機関投資家が投資できるような上場信託の増加に対応し、市場は指数関数的に増加し続ける可能性があります。