「インスタ映え」に経済効果があるのは本当か?
写真や動画にコメントをつけて投稿し共有できる「インスタグラム(インスタ)」は、身近なものとなり、外食、旅行先やファッションなどの色んな情報を得ることもできます。インスタは写真に特化したSNSで、2017年のユーキャン新語・流行語大賞では「インスタ映え」という言葉が大賞に選ばれました。
そんな「インスタ映え」には、経済効果があるとも言われています。「インスタ映え」は本当に経済効果があるのでしょうか。
「インスタ映え」は購買意識に影響を与える
「インスタ映え」に経済効果があると話題になったのは内閣府が公表した2017年4月~6月の実質GDP(国内総生産)が6四半期連続のプラス成長で、GDPの約6割を占める個人消費のエアコンなどの白物家電や外食が好調でした。そこで外食が好調なのは「インスタ」をはじめとするSNSが要因ではないかとの話がでたのが真相のようです。
実際にGDPを押し上げた要因が「インスタ映え」なのかどうかについては定かではありません。しかしながら、「インスタ映え」が購買意識に間違いなく影響を与えています。消費者庁の「平成28年度消費生活に関する意識調査」(15歳以上の男女3千人が対象)によると、SNS利用者は49.9%、うち写真や動画を投稿している人は50.7%となっています。
インスタ投稿するためにとった行動の上位3つは、旅行(日帰り含む)=45.6%、外食=38.7%、友達と集まる=26.9%という結果で、写真を撮影するために、旅行したり、外食したりしていることがわかります。もちろん消費行動の大半の理由は「インスタ映え」だけでなく他の要素も大きいでしょうが、少なからずインスタが消費者の購買意識に影響を与えているのは確かでしょう。
今は芸能人やモデルの多くもインスタをやっています。憧れのモデルが着ているファッションや食事しているオシャレなお店のインスタ投稿はファンにすれば購買意識が掻き立てられるでしょう。
「インスタ映え」の紹介記事は多数
「インスタ映え」しそうな、カラフルで美味しそうなスイーツ、宿などのスポットなどを紹介している記事は多数あり、「インスタ映え」を目的としたお店、場所探しがめずらしくないこともうかがえます。その他にも外食先で注文した食事が運ばれてきたら、真っ先に写真撮影をする光景をよくみかけますよね。美味しそうに見える角度を気にしながら撮影し、ベストショットが撮れたら食事をスタートするというシーンもよくあるものです。「インスタ映え」を気にし過ぎていることに対しての批判の声もあるものの、「インスタ映え」が私たちに大きな影響を与えていることは確かです。
まとめ
「インスタ映え」が消費者の購買意識に影響を与え経済効果を押し上げること自体は日本が経済成長する上でプラスとなるでしょう。「インスタ映え」は個人消費のみならず、企業が取り組みやすい広告宣伝にも利用できるので、さらなるビジネス展開も期待できそうです。