妊活にかかる費用ってどのくらい？医療費控除が使えるの？
近年、晩婚化に伴って晩産化も進み、2018年版 少子化社会対策白書によれば、2016年には女性が第一子を出産する平均年齢は30.7歳となっています。1985年では26.7歳ですので、4歳も上昇しています。独身時代が長いため妊活のための貯えができておらず、いざその時が来ると想定外の出費に慌ててしまう方もいるかもしれません。
今回は妊活には一体どのくらいお金が必要なのかを見ていきましょう。
妊活にかかる費用にはどのようなものがある？
妊活とは、妊娠に向けて知識をつけたり、夫婦で話しあったりすること、また、妊娠するために体調や環境を整えたり、医療機関を利用したりすることなどを指します。
「ブライダルチェック」や「プレママ検診」という言葉を聞いたことはありますか？これは将来赤ちゃんが欲しいな、と考えている女性のための検診です。受けることで現在の自分の体の状態を詳しく知ることができます。
医療機関により検査内容と費用は異なりますが、主に風しん抗体・性感染症・肝炎・乳がんや子宮頸がんなどの検査がセットになっていることが多いようです。
健康保険適用外で1万～3万円くらいですが、自治体によっては風しん抗体や子宮頸がんなどの検査は助成制度がありますので、居住地の自治体ホームページなどで確認してみましょう。
妊娠しやすい体を作るために運動をしたり、サプリメントを購入したりする人もいます。このような費用は、何にいくらお金をかけるかで個人差が生じますね。
また、不妊治療を受ける場合は、人によって100万円以上の出費になることもあります。
一般的な不妊治療には、タイミング法、人工授精、体外受精の3つがあり、それぞれの費用の目安は次の通りです。
不妊治療にかかる費用の目安
タイミング法とは、妊娠しやすい日、性行為に適したタイミングを医師から指導してもらい、その前後に性行為をすることです。健康保険がきき、1回数千～1万円程度です。
人工授精は、精子を専用の器具で子宮の中へ注入する方法です。健康保険の適用外となり、1回2～3万円程度が目安です。
体外受精とは、体内から取り出した卵子と精子を体外で受精させ、女性の体内に戻す方法です。健康保険はきかず、1回20～60万円程度が目安になります。
場合によっては高額なお金がかかる妊活。病院などで支払った費用は、医療費控除が使えるのでしょうか。確認してみましょう。
